「とりあえず大学」と「手に職」、どちらが将来トクなのか——イメージや根性論ではなく、生涯賃金・学費・稼ぎ始める時期の3つの数字で比べてみます。先に結論を言うと、“人による”。ただし、その分かれ目はデータで見えてきます。
この記事の結論
- 平均では大卒が高卒より約4,700万円多い（男性の生涯賃金）
- 私大文系の学費約420万円を引いても、平均どうしなら大卒が有利
- 稼げる職種＋資格の手に職なら、平均どおりにいかない大卒との差は縮まるか逆転しうる
まず前提：平均では「大卒 > 高卒」
労働政策研究・研修機構の推計（ユースフル労働統計2025）では、学校を出てから60歳までフルタイムの正社員として働いた場合（退職金は含めない）、男性の生涯賃金は大卒 約2.6億円／高卒 約2.2億円（2億6,280万円・2億1,560万円）で、差は約4,700万円です。女性は大卒 約2.1億円／高卒 約1.6億円です。平均だけを見れば、大学に行ったほうが多く稼いでいます。これは事実として押さえておきます。
大事なのは、この高卒の数字が「大学生より4年早く働き始めた分」をすでに含んでいることです。4年早く稼げることを考えに入れても、平均ではなお大卒が約4,700万円多い、という意味です。
女性が学歴よりも「手に職」で収入を安定させる道は、職種別の年収データで比べた記事にまとめています。
→ 手に職をつけたい女性へ：年収データで選ぶ「本当におすすめ」の道
では大学一択かというと、そう単純ではありません。理由は3つあります。
ポイント1：その「平均」は、どの大学・どの会社かで大きくばらつく
大卒の平均2.6億円は、すべての大卒者をならした数字です。難関大学から大企業に入った人も、就職がうまくいかなかった人も一緒に平均されています。進学先や就職先しだいで、この平均どおりにならない人は少なくありません。「大卒」とひとくくりにした平均を、自分にそのまま当てはめすぎないことが大切です。
ポイント2：手に職は「学費がほぼかからない」
私立大学の文系は、初年度に払うお金だけで約121万円（文部科学省・令和7年度入学者の平均）。4年間では約420万円が目安です。手に職ルート（職業訓練・働きながら資格）なら、ここがほぼゼロ〜数十万円で済みます。
平均の生涯賃金の差（約4,700万円）から学費（約420万円）を引いても、平均で見れば大卒が約4,300万円多い計算です。学費だけで逆転するわけではありません。
ポイント3：どの「手に職」を選ぶかで差が縮まる
高卒の生涯賃金は、あらゆる職種の平均です。一方、技能職の中には平均より大きく稼ぐ職種があります。たとえば厚生労働省の統計（令和7年）では、電気工事士（電気工事従事者）の平均年収は約628万円、建築の施工管理などを含む建築技術者は約679万円で、給与所得者全体の平均（487万円・令和7年）を大きく上回ります。逆に、同じ建設でも躯体（鳶・型枠など）は約415万円と平均を下回りました。
反対に、建設系に比べると年収は低めでも、資格を取ると給料がはっきり上がる職種もあります。介護については介護福祉士の年収は？資格で変わる給料と未経験ルートで、無資格・未経験から始めて資格で給料がどう変わるかを、厚生労働省の調査で整理しています。
ざっくり整理：どこで逆転しうるか
- 平均どうしの比較なら、学費を引いても大卒が有利（約4,300万円差）。
- ただし、稼げる職種を選び、資格を取って伸ばした手に職と、平均どおりにいかなかった大卒を比べると、差は縮まるか逆転しうる。
「難関大学・専門職を目指す」なら大学が有利。一方、「進学先の就職実績に不安があり、目的も曖昧」なら、稼げる職種の手に職は十分に比較の候補になる——これが数字から見える分かれ目です。
大事なのは「学歴の優劣」ではなく「自分の条件」
これは「大学は無駄」という話ではありません。大学が向く人・トクな人は確実にいます。逆に、目的が曖昧なまま高い学費を払うより、手に職で早く自立するほうが合う人もいます。平均で語らず、”自分の場合”で計算する——それがいちばん損をしない選び方です。
- 未経験から電気工事士になるロードマップ（手に職の始め方）
- 電気工事士の年収は平均628万円（令和7年）（年収のリアル）
まとめ
- 平均では大卒>高卒（男性の生涯賃金で約4,700万円差）。この差は高卒が4年早く働いた分を含んだうえでのもの。
- 学費（私大文系で約420万円）を引いても、平均どうしなら大卒が有利。
- ただし大卒の平均どおりにならない人は多く、稼げる職種（電気工事士 約628万円など）を選んだ手に職なら差は縮まるか逆転しうる。
- 結論は「学歴の優劣」でなく「自分の目的・進学先・向き」で計算すること。
（出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025」、文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年、国税庁「民間給与実態統計調査」令和7年分。数値は年度で変動します。）
